研究コンセプト

背景

　海浜・海難事故は、海上保安庁や各種マリン団体による安全対策がなされているにもかかわらず、毎年、発生件数が増加しています。

　海上保安白書によりますと、平成11年における海浜事故者数は800人、そのうち死亡者は348人、また平成14年における海難事故による死亡者数は、漁業中、プレジャーボート等を合わせると213人と報告されています。 これら事故原因の一つに、精細な気象・海象情報を知らなかったことが挙げられています。

専門サイトの充実で事故が減少

　サーフィン・ボードセーリングというマリンレジャーの限られたカテゴリにおいては、ターゲットに特化した気象サービスが充実しており、サービスの浸透に伴って、精細な気象・海象情報を知らなかったことが原因とされる海難事故は、年々減少傾向にあります。

精細な気象・海象情報を知らなかったために起きたとされる海難事故数
	平成 6年	平成 7年	平成 8年	平成 9年	平成 10年	平成 11年	平成 12年	平成 13年	平成 14年	平成 15年	平成 16年	平成 17年	平成 18年
台風の発生件数	36	23	26	28	16	22	23	26	26	21	29	23	23
貨物船	7	12	6	11	9	13	17	2	4	6	11	8	11
漁船	33	17	33	28	35	36	23	29	38	60	50	51	52
遊漁船	1	1	0	1	2	1	1	3	5	0	4	2	2
プレジャーボート	51	41	60	67	61	57	124	96	81	89	76	68	94
遊泳中								32	60	34	74	75	39
釣り中								94	111	77	58	68	63
サーフィン中								44	29	24	15	18	15
ボードセーリング中								16	15	8	9	5	6
ダイビング中								6	4	3	20	2	4
合計								322	347	301	317	297	286

※サービス利用者が10万人を超えた平成15年ころから減少傾向に。

幅広くお使いいただきたい

　これまでも高精細な気象や波浪の予測情報は存在しましたが、沿岸開発や港湾・海洋工事の安全管理のために利用されており、一般マリンレジャー愛好者やマリン産業関係、中小企業にとっては敷居が高いものでした。

　そこで当社は、最新で適切なオープンソースソフトと最新気象データを有機的に連携させることにより、高精細な波浪実況解析・予測情報を、一般マリンレジャー愛好者から漁業従事者・自治体・企業・研究機関まで幅広くお使いいただけるような、簡単で・安く・早く・正確な波浪実況解析・予測システムを開発しました。